損益分岐点(BEP)計算機

月間固定費・販売単価・変動費から、損益分岐売上高、必要販売数量、目標達成率、安全余裕、営業利益をまとめて確認できる無料計算ツールです。月次計画の見直しに役立ちます。

最終更新: 2026/04/14
基本入力
約180万円
約¥3,500
約¥1,400
約420万円
  • 販売単価が1個あたりの変動費を上回らないと、損益分岐点は計算できません。
  • すべて同じ月次ベースで入力してください。実務では、売上と費用を税抜でそろえると比較しやすくなります。
  • 家賃、人件費、光熱費、サブスク、保険料、リース料など、毎月必ず発生する固定費を含めると現実に近い試算になります。
ここに損益分岐点の分析結果が表示されます
左側の数値を入力して、損益分岐点を計算するを押してください。
基本シナリオ
月間損益分岐売上高
¥0
現在の固定費と限界利益率で赤字を回避するために必要な最低売上です。
主要指標
損益分岐販売数量
0個
限界利益率
0%
目標達成率
0%
目標売上時の月間営業利益
¥0
目標売上との比較
損益分岐点に対する達成度 0%

計算後に、目標の余裕度をひと目で確認できます。

損益分岐点との差額 ¥0
推奨アクション 数値を入力すると分析が表示されます
安全余裕の分析
安全余裕額 ¥0
安全余裕率 0%

安全余裕率 = (目標売上 – 損益分岐売上) ÷ 目標売上 × 100

この計算は月次の簡易モデルです。実務では、消費税、値引き、返品、季節変動、ロス、手数料、固定費の増減もあわせて確認してください。

損益分岐点(BEP)計算機とは?

損益分岐点(Break-Even Point)計算機は、売上が赤字からゼロに変わるラインをすばやく確認するためのツールです。月間固定費販売単価1個あたりの変動費をもとに、最低限必要な売上高と販売数量を試算します。

さらに月間目標売上を入れると、単なる損益分岐点だけでなく、目標達成率、安全余裕、目標売上を達成した場合の営業利益まで同時に確認できます。これにより、今の計画が十分に余裕のあるものか、それとも価格・原価・固定費の見直しが必要かを判断しやすくなります。

家賃、人件費、サブスク、光熱費、決済手数料、配送費など、毎月の負担が重い業種では、損益分岐点の把握が特に重要です。小売、飲食、EC、サロン、教室、クリニック、受託サービスなど、幅広い事業で使えます。

本ツールは会計ソフトの代わりではなく、月次の会議、予算づくり、価格改定の検討、複数シナリオの比較をすばやく行うための一次判断ツールです。必要に応じて、消費税、返品、季節変動、資金調達コスト、商品構成の違いなどを加えて精度を高めてください。

こんな場面で役立ちます

  • 値付けの見直し — 平均販売単価を上げ下げしたときに、損益分岐点がどう変わるか確認できます。
  • 固定費上昇の影響確認 — 家賃や人件費が増えた場合に、どれだけ売上を上積みする必要があるか把握できます。
  • 月間売上目標の妥当性チェック — 目標が損益分岐点を十分に上回っているかを確認できます。
  • 値引きやキャンペーンの検討 — 単価を下げた場合に必要販売数量がどれだけ増えるか比較できます。
  • 事業計画の試算 — 売上見込みとコスト仮定が、採算の取れる構造になっているか確認できます。
  • 金融機関や顧問との相談準備 — 最低必要売上や安全余裕を、説明しやすい形で整理できます。
  • 販売チャネル構成の見直し — 店舗、EC、自社販売、モール販売などの比率が変わったときの影響を比べられます。

主な機能

  • 損益分岐売上高の計算 — 固定費と限界利益率から、必要な月間売上高を試算します。
  • 損益分岐販売数量の計算 — 何個売れば固定費を回収できるかを示します。
  • 限界利益率の自動計算 — (販売単価 – 変動費) ÷ 販売単価 を即時計算します。
  • 目標達成率と安全余裕の分析 — 目標売上が損益分岐点に対してどの位置にあるかを確認できます。
  • 月間営業利益の試算 — 目標売上を達成した場合の営業利益を簡易的に見積もります。
  • 比較チャート — 損益分岐売上、目標売上、固定費をひとつの図で比べられます。
  • 進捗バーと解釈コメント — 計画に余裕があるか、ギリギリか、見直しが必要かを視覚的に表示します。
  • 読みやすい金額補助 — 桁区切りに加えて、万円・億円の目安表示で大きな金額を把握しやすくします。
  • ブラウザ内で完結 — 入力値はブラウザ内で計算され、結果確認のためにサーバー送信する必要はありません。
  • リセット機能 — サンプル値に戻して、複数の前提条件をすばやく比較できます。

使い方

  1. 月間固定費を入力 — 家賃、固定人件費、サブスク、保険料、光熱費、リース料などを合算します。
  2. 販売単価を入力 — 1個、1件、1注文あたりの実際の平均販売単価を入れます。
  3. 変動費を入力 — 原材料費、包装費、配送費、決済手数料など、販売に応じて増えるコストを入れます。
  4. 月間目標売上を入力 — 実務では、売上とコストを税抜でそろえると判断しやすくなります。
  5. 計算ボタンを押す — 損益分岐売上、必要販売数量、安全余裕、営業利益が更新されます。
  6. 条件を変えて比較 — 単価、原価、固定費を変えて、どの要素が結果に効くかを確認します。

損益分岐点の計算式と実務での見方

1) 1個あたり限界利益

1個あたり限界利益 = 販売単価 – 1個あたり変動費 です。1回の販売が固定費の回収にどれだけ貢献するかを表します。

2) 限界利益率

限界利益率 = 1個あたり限界利益 ÷ 販売単価 です。単価ベースの採算を、売上全体の割合として把握できます。

3) 損益分岐点

損益分岐販売数量 = 固定費 ÷ 1個あたり限界利益
損益分岐売上高 = 固定費 ÷ 限界利益率 です。赤字を避けるために必要な最低販売水準が分かります。

4) 安全余裕

安全余裕額 = 目標売上 – 損益分岐売上
安全余裕率 = 安全余裕額 ÷ 目標売上 × 100 です。値引き、返品、原価上昇などにどれだけ耐えられるかの目安になります。

5) 目標売上時の営業利益

営業利益 = 目標売上 × 限界利益率 – 固定費 です。税金や減価償却などを加味する前の、月次の簡易試算として使えます。

結果の見方

  • 目標達成率120%以上 — コスト変動や売上のブレに対して、比較的余裕のある計画です。
  • 100%〜119% — 損益分岐点は超えていますが、値引きや返品が増えると余裕が薄くなる可能性があります。
  • 100%未満 — 現状の価格・原価・固定費のままでは採算が取りにくく、見直しが必要です。

入力精度を上げるコツ

  • 固定費 — 売上が減っても発生する費用を中心に入れます。家賃、基本給、ライセンス料、保険料などが代表例です。
  • 変動費 — 販売量に比例して増える費用を入れます。材料費、配送費、包装費、決済手数料などが該当します。
  • 保守的な前提 — 値引き、クーポン、ロス、返品が多い業態なら、単価や変動費にその影響を織り込むと実態に近づきます。
  • 複数商品の場合 — 実際の構成比に応じた加重平均単価と加重平均変動費を使うと、全体像をつかみやすくなります。

見直しチェックリスト

  • 直近数か月の平均売上と比べて、損益分岐売上が現実的か確認する。
  • 決済手数料、モール手数料、配送費、梱包費が変動費に漏れていないか確認する。
  • 季節で固定費が変わる場合は、平均ではなく負担が重い月でも試算する。
  • 目標達成率が100%を少し超える程度なら、価格、原価、固定費の改善策を2つ以上用意する。
  • 結果がマイナスなら、売上拡大だけに頼らず、短期で実行できる改善策を優先する。

よくある見落とし

  • クーポンや値引きを考慮せず、実際の平均単価を高く見積もってしまうこと。
  • 梱包費、返品、決済手数料、モール手数料などの小さな変動費を漏らしてしまうこと。
  • 固定費と変動費の区分が曖昧で、限界利益率や固定費総額がゆがんでしまうこと。

よくある質問

販売単価が変動費以下だと、なぜ計算できないのですか?

1回の販売で固定費回収に回せる金額がゼロ以下になるためです。その状態では、売れば売るほど損益分岐点に近づくのではなく、赤字構造が続きます。まずは平均販売単価の見直し、変動費削減、高粗利商品の比率調整が必要です。

安全余裕率がマイナスになるのは、どういう意味ですか?

目標売上が損益分岐売上を下回っている状態です。現状の前提では、目標を達成しても赤字になる可能性があります。価格、原価、固定費のどれをどの程度改善すれば黒字に届くか、複数パターンで比較するのが有効です。

税込と税抜のどちらで入力するのがよいですか?

採算確認では、売上と費用を税抜でそろえるほうが一般的に比較しやすいです。消費税として預かる分は利益ではないためです。ただし、税込ベースで管理している場合でも、すべての項目を同じ基準でそろえて入力すれば比較自体は可能です。

表示される月間営業利益を、そのまま確定利益として見てよいですか?

いいえ。これは意思決定のための簡易試算です。実際には、税金、減価償却、返金、季節変動、資金調達コスト、商品構成の変化などで結果が変わります。月次の一次判断として使い、詳細確認は別途行うのが安全です。

商品やサービスが複数ある場合は、どう使えばよいですか?

まずは売上構成比に応じた加重平均の販売単価と変動費を計算し、その値で全体の損益分岐点を試算すると実務で使いやすくなります。商品ごとの粗利差が大きい場合は、商品群やチャネル別に分けて計算するほうが実態をつかみやすくなります。

損益分岐点はどのくらいの頻度で見直すべきですか?

最低でも月1回、価格、仕入れ、手数料、配送費、人件費などがよく変わる業態なら週次で見直すのがおすすめです。定期的に再計算することで、売上目標と現実のコスト構造のズレを早めに見つけられます。

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